多くのシューティングゲームのように、PUBG（PlayerUnknown’s Battlegrounds）も暴力を扇動しているとして批判に晒されている。多くの人がゲームでの暴力が現実に浸透すると議論している。この観点から、インドのパンジャーブ州チャンディガールのインド人弁護士HC Arora氏はこのほど、バトルロワイヤルゲームのPUBG Mobileの禁止を求める公益訴訟（Public Interest Litigation、PIL）を提起した。DAILY ESPORTSが31日伝えた。
PUBGがこのように訴訟を提起されたのは、特にインドでは今回が初めてではない。2019年、Ahad Nizam氏は、ムンバイ高等裁判所にPILを提起し、PUBGが暴力、殺人、攻撃、略奪、ゲーム中毒などを促進していると主張した。
HC Arora氏はパンジャーブ州とハリヤーナー州の高等裁判所にPILを提起。同氏は訴状で「勉学への関心を失った生徒たちは、ゲーム依存になっている。親たちは手の施しようなない状態だ」と主張。さらに、親たちが子供にゲームを止めるように言うと、子供が攻撃的になったり、うつ状態になったりすると断言した。
高等裁判所はすでに電子情報技術省に対し、この問題に対処するよう求めており、省はゲームの禁止を熟考している最中という。インド政府もPUBG Mobileの禁止について全く知らないわけではなく、以前、一時的にグジャラート州とチェンナイで禁止していた。
PUBG Mobileはインドで一番人気のeスポーツだ。インドがeスポーツモバイルの一等地になる可能性さえある。無料のインターネットプラットフォームのJanaによる調査によると、1074人中62%のインド人がPUBG Mobileをプレイしたことがあるという。ゲームの禁止は良い選択には思えず、単なる禁止は人々がクリエイティブな方法でどうにかゲームをプレイする道を見つけるものだ。
今後の動向に注目したい。
