2020年10月01日

インド、PUBGモバイルなど中国のアプリを禁止

インドは、PUBGモバイル、アリペイ、バイドゥなど中国に拠点を置くか、中国に関連しているとされる118のアプリを禁止した。禁止は、中国とインドの間で緊張が高まっていることが原因とみられる。PUBGモバイルは中国企業のテンセントが所有している。DOT ESPORTSTHE VERGEが2日伝えた。

PUBGは米国をはじめとする欧米諸国ではほとんど人気が薄れている。ほとんどのバトルロワイヤルプレイヤーはフォートナイトやコール オブ デューティ ウォーゾーンに移行している。

PUBGモバイルはインドで大ヒットし、2019年時点で1億1600万ダウンロード、2019年末時点で15億ドルという驚異的な収益を上げている。PUBGモバイルのダウンロード数はインドが21%を誇っていましたが、総購入数では中国がインドを上回っている。

PUBGは2017年にリリースされ、早期アクセスの段階でも文化的な現象となった。バトルロワイヤルというジャンルの最初のゲームではなかったが、世界的な人気を獲得した最初のゲームであり、フォートナイト、そして後のエーペックレジェンズやコール オブ デューティ ウォーゾーンへの道を開いた。

中国の巨大テック企業テンセントが作っているPUBGモバイルは、同国最大級のゲームと言われている。また、インドは6月から禁止されているTikTokにとっても最大の市場の1つであると考えられていた。新たな禁止リストには、TikTokを利用するために特別にVPNアクセスを提供しているとされる2つのアプリも含まれている。

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Marie Okamoto

東南アジアで記者経験をした後、日本に帰国。現在はTheDiceのコンテンツプロデューサーとして、海外のニュースを中心に配信。